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2026.03.26

リハビリ職も公務員に!仕事内容・試験・メリットを徹底解説


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理学療法士や作業療法士、言語聴覚士といったリハビリ職は、病院や施設で働くイメージが強いかもしれません。
しかし実は、公務員として働く道もあることをご存じでしょうか。

自治体や公的機関に所属するリハビリ職は、保健センターや福祉施設、特別支援学校などで地域の人々の健康や生活を支える重要な役割を担っています。安定した雇用環境の中で、地域に根ざした支援ができることは、公務員ならではの魅力です。

本記事では、リハビリ職が公務員としての働き方や採用試験の内容、メリット・デメリットをわかりやすく解説します。病院勤務との違いやキャリアの広がりを知ることで、進学や将来の進路を考える高校生・保護者の皆さんに、新しい可能性を感じていただけるはずです。

1. リハビリ系でも公務員になれる?職種と活躍の場

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理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などのリハビリ職は、病院や介護施設だけでなく、地方自治体や国の機関に勤務する「公務員」として働くことも可能です。行政機関や教育現場などで、リハビリ専門職が地域支援の担い手として重要な役割を果たしています。

1-1. どんな職場がある?

公務員として活躍するリハビリ職の勤務先は、医療機関だけでなく、行政や教育、福祉の現場まで幅広く存在します。
以下は主な勤務先の具体例です。

医療系

  • 県立・市立病院
  • 公立のリハビリテーションセンター

行政機関系

  • 保健所
  • 市役所・県庁の福祉課・障がい福祉課
  • 地域包括支援センター

福祉施設系

  • 市営・県営の高齢者福祉施設(特別養護老人ホームなど)
  • 障がい者支援施設

教育機関系

  • 特別支援学校
  • 養護学校

このように、リハビリ職の公務員としての勤務先は、地域の健康・生活支援に関わる多様な現場に広がっています。

1-2. 公務員リハビリ職の需要と役割

それぞれの勤務先において、リハビリ職が果たす役割は次のように分かれます。

勤務先 主な役割と業務内容
公立病院・医療機関 手術やけが、病気などで身体の機能が低下した患者さんに対して、リハビリテーションを行い、日常生活や仕事への復帰を支援します。
医師や看護師などと連携しながら、専門的な役割を担います。
行政機関(保健所等) 高齢者の介護予防や健康づくり、障がいのある方の生活支援を目的に、地域全体を対象としたリハビリ事業や相談支援を行います。施策づくりや住民対応も重要な仕事です。
福祉施設 高齢者や障がいのある方に対して、身体機能の維持や生活動作の改善を目指したリハビリを実施します。
職員との連携を通じて、より良い生活環境づくりにも関わります。
特別支援学校 障がいのある子どもたちが学校生活をより快適に送れるように、身体の使い方や学習参加を支援します。
教師や保護者と連携しながら、一人ひとりの成長をサポートします。

日本では高齢化が進み、健康を保つことや介護を減らすための取り組みがますます重要になっています。
そのため、医療・介護・福祉の現場では、リハビリの専門知識を持った人材が必要とされています。
また、障がいのある子どもの支援や、災害時のリハビリ支援などでも、行政の中でリハビリ職が活躍する場面が増えています。
地域の制度づくりや計画の立案に関わることもあるため、現場だけでなく、仕組みを支える役割も担っているのが特徴です。
今後も、リハビリ職は地域の医療や福祉を支える重要な存在として、自治体などでの活躍が期待されています。

2. 公務員リハビリ職になるには?採用ルートと試験内容

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リハビリ職として公務員を目指す場合、一般的には地方自治体の職員として採用されるルートが多くなります。採用の枠組みや試験内容は民間就職とは異なり、一定の準備と対策が必要です。

2-1. 地方自治体の採用情報と募集例

公務員になるためには、各自治体が実施する「職員採用試験」に合格する必要があります。
都道府県や市町村が独自に行っており、採用形態や募集人数は地域によって異なります。
代表的な採用先は以下の通りです。

  • 県庁や市役所の保健福祉部門(保健師・リハビリ職などを一括採用する場合もあり)
  • 公立病院やリハビリテーションセンター(医療職としての採用)
  • 特別支援学校を所管する教育委員会(教育職員としての任用)

募集区分は、一般行政職ではなく「医療職(コメディカル)」や「福祉職」として募集されることがほとんどです。また、募集のタイミングも自治体ごとに異なるため、希望地域の自治体ホームページや採用案内を定期的にチェックすることが重要です。

2-2. 試験内容と対策のポイント

公務員として採用されるためには、公務員試験を受験する必要があります。試験の内容は大きく分けて以下の3つです。

試験区分 内容 対策ポイント
教養試験 一般知識(国語・数学・社会など) 高校~大学入試レベルの復習が有効
専門試験 医療・福祉・リハビリ関連の専門知識 専門分野の国家試験勉強が役立つ
面接試験 志望動機・適性・人物評価など 実際の現場での志望理由を明確にしておく

特に教養試験と面接は、一般の公務員試験と共通部分が多く、早めに準備を始めることが合格への近道です。
また「専門試験」では、大学で学ぶ基礎医学やリハビリ、福祉の知識が問われるため、大学の学びがそのまま試験対策につながります。
星城大学リハビリテーション学部では、国家試験対策だけでなく、基礎医学や社会福祉の教養もしっかり学べるカリキュラムが整っており、公務員試験の受験を見据えた土台づくりにも有効です。

3. リハビリ職が公務員になるメリット・デメリット

公務員として働くリハビリ職には、独自のメリットと課題があります。
ここでは、公務員という選択肢を検討するうえで知っておきたい働き方の特徴や注意点をわかりやすく整理し、進路選びの参考にしていただけるよう解説します。

【メリット】

  • 安定した雇用と収入
    地方自治体の職員として採用されるため、雇用が安定しており、リストラのリスクもほとんどありません。給与も公務員給与規定に準じて支給され、将来の設計が立てやすいのが特徴です。
  • 福利厚生が充実
    社会保険や退職金制度のほか、有給休暇、育児休業、介護休暇などの制度も整っており、ライフステージに応じた働き方が可能です。
  • 地域に密着したやりがいのある仕事
    個人へのリハビリ提供に加え、地域全体の健康を支える事業や支援体制の構築に関わる機会もあり、やりがいのある職務です。
  • 長期的なキャリア形成
    異動や研修制度を通じて幅広い経験を積める環境があります。

【デメリット】

  • 勤務地や異動の制限がある
    自治体職員として採用されると、勤務地が限られることがあり、異動や転勤も命じられるケースがあります。配属先が変わることで、仕事内容や対象者が大きく変わる可能性があります。
  • 医療的な専門業務の幅が限られる場合がある
    行政機関では、相談支援や企画業務が中心になるため、直接リハビリを提供する機会は限られることもあります。
  • 採用枠が少ない
    自治体によって募集人数が限られており、競争率が高いケースもあります。

● 公務員と民間病院の働き方の違い

比較項目 公務員リハビリ職 民間病院勤務
雇用の安定性 高い(地方自治体による安定した雇用) 病院経営に左右されることがある
給与水準 安定しているが大きくは増えにくい傾向もある 実力や実績により高収入も可能
働き方 規則的で残業は少なめ
土日祝休みが基本(例外あり)
部署や職場によってばらつきがある
シフト制が多い
仕事の内容 地域支援・制度づくり・相談業務が中心 診療や個別リハビリが中心

4. まとめ|リハビリ職が公務員になるメリットと進路の可能性

リハビリ職の資格を持ちながら公務員になる道は、「医療の専門性」と「公務員の安定性」を両立できる魅力的なキャリアです。
保健所や市役所、福祉施設、特別支援学校などで、リハビリ職は地域の健康づくりや支援体制に関わることができます。
医療現場とは異なる形で、人々の暮らしを支えるやりがいがあります。
一方で、直接リハビリを行う機会が少なくなるなど、働き方には違いがあります。自分に合った進路を見つけるには、働く場の特徴を理解することが大切です。

進学先の大学選びも、将来の働き方に影響します。
星城大学のリハビリテーション学部では、理学療法学専攻・作業療法学専攻ともに、実践力はもちろん、地域医療に貢献できる人間力を育む教育が行われています。
将来の自分の働き方を想像しながら、「リハビリ職×公務員」という選択肢も視野に入れてみてはいかがでしょうか。

リハビリテーション学部 リハビリテーション学科 学科長 坂井 一也

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